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―競輪の仕組みが支える日本のサイクルスポーツ―

なぜJPFは自転車振興に取り組むのか。
その背景には、日本独自の制度である「競輪」という仕組みがあります。本コラムでは、競輪の制度とスポーツ振興の関係、そしてJPFが考える自転車競技の未来について紹介します。

競輪が担うスポーツ振興という役割

株式会社JPFは、競輪など公営競技の運営や写真判定をはじめとした審判業務に携わる企業として、自転車競技を支える産業の一員です。現在、私たちは「自転車競技を日本のメジャースポーツに」という想いのもと、スポーツ振興にも取り組んでいます。
では、なぜJPFが自転車振興に取り組むのでしょうか。

その背景には、日本独自のスポーツの仕組みである「競輪」の存在があります。
競輪は公営競技として広く知られていますが、その制度の根拠となる自転車競技法には、競技の実施を通じて「体育の振興」に寄与することが明記されています。つまり競輪は、単なる娯楽や事業ではなく、スポーツ振興という社会的な役割も担う制度なのです。

日本独自の資金循環の仕組み

この仕組みは、世界的に見ても非常に特徴的なものです。
多くの国では、自転車競技はスポンサーやクラブ、競技連盟などによって支えられています。日本には競輪という制度を通じてスポーツを支える独自の資金循環の仕組みがあります。
競輪によって生まれた収益の一部は公益事業として活用され、自転車競技を含むスポーツ振興や社会貢献活動に役立てられています。
競輪は、スポーツと社会をつなぐ役割を持った制度でもあるのです。

「普及・勝利・資金」というトリプルミッション

こうした構造について、JPF代表取締役の渡辺俊太郎は、自転車競技の発展に必要な要素を「トリプルミッション」として整理しています。
それは、次の三つの要素です。

この三つが循環することで、自転車競技は持続的に発展していきます。
日本の自転車競技には、この循環を支える可能性を持つ競輪という仕組みがあります。
競輪が生み出す資金が競技振興に活用され、その活動が競技人口の拡大につながり、さらに世界で戦う選手が生まれていく。
JPFの自転車振興活動も、この「普及・勝利・資金」という循環を意識しながら進められています。
（JPF代表取締役 渡辺俊太郎 修士論文：リンクはこちら）

競輪事業とともに歩んできたJPF

JPFはこれまで、公営競技における着順判定を支える写真判定業務を通じて、競輪事業に長く関わってきました。1950年には、競輪やボートレースなどのゴール着順判定に用いられるスリットカメラを発明し、多くの公営競技場で判定業務を支えてきた歴史があります。
さらに2010年からは、公営競技場のトータルマネジメント事業を開始し、競輪場の包括運営などにも携わることで、競輪事業の運営にもより深く関わる立場となりました。
競輪場の運営やイベント、地域連携などを通じて、行政や地域社会とも関係を築きながら、自転車競技を取り巻く環境づくりに関わる機会も増えてきました。

競輪の仕組みを未来の自転車競技へ

競輪という日本独自の制度には、スポーツを支える力があります。
その仕組みをどのように活かしていくのか。
競輪場を地域のスポーツ拠点として活用すること。
子どもたちが自転車に触れる機会を広げること。
そして世界で戦う選手を支えること。
その可能性は、まだ多く残されているのかもしれません。

JPFは、その一つの担い手として、自転車競技の未来に関わっていきたいと考えています。